第１３回大東亜聖戦祭に参加する
去る八月四日、石川県護国神社で行われる恒例の大東亜聖戦祭にわが会の若手有志と、他団体の河原博史氏・山川裕克氏・近藤勝博氏等九名にて出席しました。
大東亜聖戦大碑の建立の趣旨と経緯と意義、第１３回大東亜聖戦祭の実行委員長の諸橋茂一氏の挨拶、「米国及び英国に対する宣戦の詔書」・「大東亜戦争終結の詔書」を今回掲載するに至りました。
諸橋実行委員長の挨拶に目を通していただけると、戦後６８年が過ぎた今日、隠されていた戦争に関する機密文書などが、次から次へと公表され、新たに歴史が検証されてきていることに御理解頂けるのではないかと思っております。
この時期に、多くの国民が戦争には、色々な策略と、陰謀と、虚偽と、裏切りなどが重なりあって行われているものだということを再認識し、日本悪者の贖罪意識から脱却しなくてはならないのではないかと痛感いたしております。
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「大東亜聖戦碑」とは...
平成２５年８月４日
大東亜聖戦碑護持会
会長 田母神俊雄
大東亜聖戦祭 実行委員長 諸橋茂一（文責）
謹啓
「大東亜戦争の戦争目的は、別紙『大東亜聖戦碑護持会 ご入会のお願い』にも記してございます様な歴史的背景の中で、我が国がやむを得ず戦った聖戦であったということを後世に伝えていかなければならない。」という強い使命感を抱かれた戦争実体験者の方々が、全国から１億円の協力金を集めて、１３年前、平成１２年に、石川護国神社境内に「大東亜聖戦碑」を建立し、更に、平成２２年には、その「副碑」が建立されました。その中心となられたのは、中田清康（大東亜聖戦祭前実行委員長）、故草地貞吾先生（元関東軍作戦課長・陸軍大佐）、故名越ニ荒之助先生（元高千穂商科大学名誉教授）、故中村黎先生（元獨協大学名誉教授・法学博士）、故富士信夫先生（歴史家、元海軍軍人）、板垣正先生（元参議院議員）、小堀桂一郎先生（東大名誉教授）、小田村四郎先生（元拓殖大学総長）、奥野誠亮（元法務大臣）、などなど、非常にしっかりした歴史観、国家観、世界観ならびに強い使命感を持たれる見識ある方々でした。それらの方々御意志を無にすることのなき様に、大東亜聖戦碑を護り、同大建立の意義を後世に伝えるために、大東亜聖戦祭を継続していくことが当会の最大台の使命、責務と考えております。その意義を御理解いただき、当会の運営にできる限りの御協力を承ります様、何卒よろしくお願い致します。
敬白
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平成２５年（第１３回）大東亜聖戦祭の御挨拶
実行委員長 諸橋茂一 ２５・８・４
皆様、本日は大変お忙しい中、猛暑の中、全国より大東亜聖戦祭に御参加頂き誠にありがとうございます。この大東亜聖戦祭も今年で１３回めを迎えることとなりました。中田清康前実行委員長と元関東軍作戦課長・陸軍大佐、故草地貞吾先生が中心となられて、故名越ニ荒之助先生、故中村黎先生、板垣正先生、故米沢外秋元県議会議長並びに全国の戦友諸団体、そして、多くの大東亜戦争実体験者の方々がご協力されて、平成１２年に、この「大東亜聖戦碑」が建立されました。そして平成２２年には「副碑」も建立されました。この大碑の様な規模のものは全国にも無いと思います。何故、この大碑並びに副碑を建立するに至ったのか？それは、「大東亜戦争は我が国を護る為とアジアを解放する為に戦った聖戦であった」、「大東亜戦争は、決して（所謂）『村山談話』で述べられている様な、侵略戦争などでは無かった。」、「そのことを後世に何としてでも伝えていかねばならない。」という大東亜戦争実体験者の方々の強い思いからでありました。村山富市元首相は、余りにも不勉強なために、併せて、非常に歪んだ歴史観を、国益など全く無視して発表したに過ぎません。実は、私は、平成１９年３月２９日に、『村山談話』並びに『河野談話』及び『アジア女性基金』の正当性を問うことを骨子として、村山富市元首相を東京地裁に提訴いたしました。そして最高裁まで争いました。その裁判において、村山富市元首相は何と６人もの弁護士を立ててきましたが、『村山談話』の正当性は唯の一言も説明できませんでした。発表した本人が、その正当性を全く説明できない、その様に好い加減なものを、以来、現政府に至るまで「踏襲」し続けてきていることは実に馬鹿げていることであります。全く言語道断という他ありません。『村山談話』が『河野談話』と共に、その後、我が国の国益と父祖の方々の誇りと名誉をどれだけ大きく損ない続けているか計り知れません。
戦後の教育では、我が国が何故大東亜戦争を戦わざるを得なくなったのかと言う事を全く教えていません。明治３９年（１９０６）、米国は我が国を仮想敵国とした「オレンジプラン」を策定し、その後、幾度も見直しを重ねておりました。大正１３年（１９２４）に、米国は「排日移民法」を作り、日系米人への迫害を始めました。何と、日系米人の土地を全て取り上げ、日系米人は子々孫々に至るまで土地の所有の権利を認めない、としたのです。昭和１４年（１９３９）７月２６日、米国は我が国に対して「日米通商航海条約」を一方的に破棄通告しました。そして、翌昭和１５年（１９４０）９月２６日、米国は我が国に対して「屑鉄」の禁輸に踏み切りました。昭和１６年（１９４１）７月２５日、米国は、我が国の在米資産を一方的に凍結してしまいました。それに、イギリスとオランダも追随しました。当時、我が国は米国から必要量の８０％近い石油を買っていました。そして、残りをイギリスとオランダから買っていたのです。ところが、それらの３カ国が我が国に石油を禁輸したということは、つまり、我が国は石油が全く入ってこない状態に追い込まれた（後日加筆）
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皇紀 2673年8月06日
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